求人広告の内容
見るたび、募集している会社があり、職種も待遇もいつも同じ、このような会社は社員、アルバイトが長く続かないことが予想されます。これはどういう意味なのでしょう？実は細かいことは面接で話しますので求人広告には書きませんと言う意味です。そうかと言って、このように書いている会社が良くないと言うことではありませんので、面接のときに確認すればオッケーです。小さい会社でも、ネットでの展開に力を入れている会社もありますから、面接を受ける前にはホームページは見ておくべきでしょう。
いろいろな情報もゲットできますし、何より、面接の際に、事前にホームページを見たと言うことは、自己アピールに繋がります。採用されても、その人がすぐ辞めてしまうので、同じような求人広告を繰り返し掲載していると考えられます。また、求人広告に掲載されている内容で、「委細面談の上」と言うのを見かけることがありますよね。
意欲がある、やる気があると見られ、その積極性を採用側もくんでくれると思います。もちろん、求人広告を連続して掲載している、すべての会社がそうではありませんが、これらの広告には気をつけたほうが無難でしょうね。それから、最後に、求人広告にいつも掲載されている会社ってありますよね。
自分が質問したいことを事前に書き留めておき、面接のときに忘れずに質問するようにしたいものです。これは、本当に求人広告に使う文字数が足りなくて書ききれないということも、もちろんあります。または、悪く考えるとここに掲載できないこともあるので、詳しくは面接の時に伝えると言うことでもあるようです。
年齢制限が消えた訳
求人広告を見ている方はおわかりになったでしょうが、最近は、年齢制限が書かれていませんよね。このように、求人広告に年齢制限を設けないことは企業側として、法的義務となっています。ですが、基本的に禁止しただけであり、実は求人広告には書かれていなくても、実際、面接した際に、年齢が原因で落とされることがあります。
以前は、「35歳まで」とか、「50歳くらいまで」とか、求人広告に制限が書かれていました。私が30代後半だったころ、やってみたいと思うパートはほとんど「35歳まで」と書かれていて、どれも面接を受けるまで行かなかった記憶があります。これは、2007年10月1日に施行された「改正雇用対策法」によって、求人広告に年齢制限が掲載されることを、廃止したからです。
書類選考によって、年齢制限をかけている企業が多いことは事実ですので、法改正後にも、相変わらず、年齢制限は残っていると言われています。この法改正後は、ハローワークでの求人も、もちろんのこと、民間の職業紹介所や、求人広告のフリーペーパーなど、一斉に年齢の壁がなくなる予定でした。これに万が一、違反した場合は、罰則は設けられていません。
フリーターや中年の転職を応援しようと、就職機会を幅広くするために法改正されたのですが、実際、企業側としても同じ雇うなら、将来性がある若い人のほうが良いに決まっていますからね。ただ、ハローワークが指導、または勧告して是正させるということです。もちろん、掲載内容からはなくなりましたが、年齢制限は、やはり行われていると言えます。
年齢制限
子役ですから、ある程度、年齢が低くないとダメですからね。これが法改正後に義務化したからと言って、企業側がきちんと守るかと言えば、それは期待出来ないのではないでしょうか？実質、年齢制限で不採用になることは、この先も続くと見込まれています。これは、合理的な理由からです。例えば、会社で決められている定年が60歳だとすると、その求人には「60歳未満」と年齢制限を掲載しています。
若い人でしたら、仕事を探すのにも、余裕でしょう。年齢制限があってもなくても、若ければ新しい仕事をスタートさせる可能性は十分にあります。そうでなければ、60歳以上の人が採用試験に来てしまうからです。ですが、リストラされた中高年が再就職を探すときは、結構苦しいものです。
リストラされた後は、求人広告から仕事を探し続け、面接を何十社、受けても不採用が続いていると言ったケースも多いと聞きます。こうした場合は例外と言えます。ですが、実際には、どうかと言いますと、書類選考で年齢を理由に不採用にされていることが多かったそうです。また、演劇などの子役募集で「10歳以下」と年齢制限をしている場合もありますが、これらは例外となっています。
ところで、厚生労働省が、法改正、直前の4月に、ハローワークの求人で「年齢不問」とされている求人広告がどれくらいあるか調べたそうです。こうした中高年層のためにも、法改正がされたと思いますが、実際は効果があったのかと言えば、そうではないのが現実のようですね。また、例外的に年齢制限を掲載することが認められている場合もあります。この際、年齢不問としている求人が半数を超えていました。